預言者ジュセリーノの警告 〜地球が危ない！！
ノストラダムス・エドガーケーシーを超えるほどの預言者が世界に警告！！
その名は、ジュセリーノ・・。
これまで的中した予言９０％！！
一部の予言は、スマトラ沖大地震とインド洋の津波 ・阪神淡路大地震・東京地下鉄サリン事件 ・９・１１同時多発テロとイラク戦争、サダム･フセインの所在情報 ・チェルノブイリ原発事故 ・昭和天皇崩御・ダイアナ妃暗殺事件 ・プレスリー、ビージーズ、ビートルズメンバーらの事故・病気・死亡 ・アイルトン・セナの事故 ・ブラジルのサッカー優勝と敗退 など予言の数８万８千件 。
予言者ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルースはブラジル生まれ2006年現在47歳 、基本的には夢によって情景が出てくる方式の予知。予知相談では寄付や謝礼をとらず清貧を貫いている。ノストラダムスやエドガーケーシーを超えるほどの預言者が今現在生きており世界に警告を発信している。これらの予知警告文書は世界中に発信されており、日本の当局やマスコミにも何度か送られているが返信は全くきていないとのこと。
「人類が2007年の12月までに過ちに気付き、この温暖化や環境問題に真剣に取り組まなければ、翌年からは取り返しのつかない状況になる」と警告。
●●●未来からの警告●●● 【ジュセリーノ予言年表】
【２００７年】
12月31日、人類が地球環境破壊や、物資に偏重した価値観や考え方を改める最後の期限。
【２００９年】
11月、日本で再び、数千人が死亡する大地震が発生する。
12月16日、インドネシアでＭ7.8の大地震が発生し、数千人が死亡する。
【２０１０年】
1月、コロンビアで大地震が発生する。
6月15日、ニューヨーク株式市場が崩壊し世界各国の市場も大きな影響を受け、資本主義経済が危機に陥る。
アフリカでは気温が58℃まで達して水不足が頂点に達する。
11月、アルジェリアで大地震が発生する。
【２０１１年】
癌の治療法が発見され、2年後には脳腫瘍以外の癌の治療法が完成する。
2月17日、アフガニスタンで地震。
9月、コスタリカで大地震が発生する。
鳥インフルエンザ（Ｈ5Ｎ1型）が人間へ感染し、今後3年間で8000万人が死亡。初期症状は普通の風邪に似ているらしい。
エルスという感染後、数時間で死亡する恐ろしい新型ウイルスが出現する。
新たな戦争が始まる。
【２０１２年】
アマゾンの密林が焼かれ、地球全体の砂漠化が始まる。
黒い雲の時代。12月6日から気温や疫病が増大、人類の滅亡が始まる。
インドネシアのクラカトアが噴火し始め、3年後に大爆発する。
【２０１３年】
11月1日〜11月25日、アメリカのイエローストーンが噴火、灰がカンサス、ネブラスカ、リビングストンなどにまで及ぶ。カナリア諸島でラ・パルマ島の火山が噴火、150mの巨大津波が襲う。数千人が死亡。80mの巨大津波が大西洋全域からヨーロッパ、ブラジルにまで到達する。最後に噴火したのは7万年前、もしも、また噴火すれば新しい氷河期が誕生する。また津波の直後に、リオデジャネイロのアングラ・ドス・レイス原子力発電所で放射能漏れ事故が起き避難民が被爆する。
【２０１４年】
3月、エクアドルで地震と洪水が発生する。
11月26日、ブラジルで飛行機が墜落しビルに激突する。
【２０１５年】
ポルトガル、イギリス、フランス、スペインなどのヨーロッパの全域で旱魃。4月22日に、もっと激しくなる。
11月、イタリアのナポリで大地震が発生し、数千人が死亡。
【２０１６年】
4月、中国の大都市で台風被害が発生し、千人が死亡。
【２０１７年】
世界中で干ばつの被害が激化する。一方、ヨーロッパとフィリピンでは大雨による洪水で数千人が死亡する。
【２０１８年】
小惑星2002ＮＴ7が地球との衝突の可能性が60％あり、世界の政府で対策が議論される。
5月、イランで大地震が発生し、4千人が死亡する。
6月、名古屋で東海地震、Ｍ10.6の巨大地震が東海地方で発生し多大な被害と犠牲者が出る。（ただし2008年9月13日に、すでに東海地震が発生していた場合は、2018年には東海地震は起きないと、ジョセリーノ氏は明言している）
10月、エルサルバドルで大地震が発生し、数千人が死亡する。
地球の大気汚染が、より一層深刻化する。
【２０１９年】
5月、ロシアで大地震が発生し、数千人が死亡。
【２０２０年】
5月、アフガニスタンで大地震が発生し、数千人が死亡。
カリフォルニアのボリナスで、大地震が発生し、数千人が死亡。
【２０２１年】
6月、コロンビアで大地震が発生する。
10月、メキシコで大地震が発生し、2万人が死亡。
【２０２２年】
6月、ペルーで大地震が発生する。
【２０２３年】
2月9日、サンフランシスコでM8.9の地震が起き、数千人が死亡。
7月、フィリピンとバリで爆弾テロ事件が発生。
【２０２４年】
7月、バングラディッシュでサイクロンが直撃し、数千人が死亡。
10月、インド南部で大地震が発生し、数千人が死亡。
12月、ロシアで大地震が発生する。
【２０２５年】
8月、ギリシャ南東部で大地震が発生する。
【２０２６年】
7月17日、サンフランシスコで「ザ・ビッグワン」と言う名の大地震が起きてカリフォルニア州が崩壊。震度が10.8に達する過去最大の地震。150mの巨大津波。サンアンドレアス断層が活発化、多くの火山が活動し始める。
【２０２７年】
アメリカのイエローストーンの大噴火が始まり、1600kmまで灰降し、カンサス、ネブラスカ、リビングストンなどで大被害。
新しい氷河期が到来する。
【２０２９年】
6月、地球の近くを小惑星アポフィスが通過する。
日本では地震や火山噴火が頻発し、世界中の島国や半島の国々では、海面の上昇で存亡の危機に直面する。
【２０３６年】
11月11日、再び地球に小惑星アポフィスが接近。衝突の可能性は80%で、もし衝突すれば地球壊滅の危機。
【２０３９年】
地震と火山噴火による地殻変動のために、日本・ニュージーランド・スリランカ・インドネシア・ツバル・モルディブなどの国々が海中に沈む。
【２０４３年までに】
地球規模の大規模な天災や疫病の蔓延などにより、人類の8割が死滅する。
＜ジュセリーノ氏の言葉＞
「もはや神には何も願ってはなりません。ただただ地球へ感謝するのみです。私たち一人ひとりに命を与えてくださり、この地球と大自然を与えてくださった、偉大なる創造主に感謝する以外ありません。精神的に結ばれた見返りのない愛、そして普遍的な愛による正しい倫理と謙虚さによってこそ、私たちは、 新しい地球 を子孫へ残すことができるのです 」〜 ジュセリーノ・ノーブレガ・ダ・ルース 〜
感染が拡大すれば日本だけで3200万人が感染？
世界中で大流行の恐れのある「新型インフルエンザ」。
感染が拡大すれば日本だけで3200万人が感染し、最悪の場合64万人が死亡するといわれている。感染者の急増によって交通、電力など社会機能すら麻痺するリスクがあるという。
そもそも「新型インフルエンザ」とはどのような病気なのだろう。また、鳥インフルエンザとの関連性はどんなものなのか。さらには、治療薬やワクチンの効果、身近な予防法としていわれる、うがい、マスク、手洗いの意外な盲点などなど。「新型インフルエンザ」に関する最新の情報を詳しく検証してみた。
新型インフルエンザが日本に入ってきた場合、どんな対応がなされるのだろうか。日本も検疫態勢は備えつつある。
例えば、旅客機内に新型インフルエンザ感染を疑われる客がいた場合、機内で発熱などを確認し、機長が空港の検疫所に無線で通報。空港に到着すると防護服で身を固めた検疫官が機内を調べ、発症した恐れのある客は感染症指定医療機関に隔離される。また、同乗者のなかで席が近かった者、同じツアーの客などは最大10日間の潜伏期間の間、病院などの停留施設で感染していないか健康状態を観察する、といった具合だ。
では、新型インフルエンザの脅威から身を守る術はあるのだろうか。まずは治療薬だ。通常のインフルエンザにも使われる治療薬「タミフル」を、国や都道府県は合計2800万人分を備蓄している。だが、「現状ではH5N1型鳥インフルエンザの人の発症例に、タミフル投与はあまり効果をあげていない。もちろん、新型インフルエンザになった段階でも効果があるという保証はない」（国立感染症研究所・感染情報センター、谷口清州第一室長）。
感染が拡大すれば社会機能も深刻なダメージを受ける。交通機関や流通、製造業など多くの業種が、社員の感染によって通常業務を維持できなくなるかもしれない。米国では感染拡大の際には、社員の在宅勤務や部門ごとの時差出勤などを実施し、社内に人を密集させない対策を取る予定の企業が多い。
だが、日本では企業の新型インフルエンザ対策は進んでいない。「電気、ガスなどインフラ事業も含め各企業に新型インフルエンザに備えた対策マニュアルを作るよう国としてお願いしている」（厚生労働省健康局結核感染症課・大森豊緑感染症情報管理室長）という段階だ。宅配大手のヤマト運輸も「新型インフルエンザ対策のマニュアルは特に作成していない」（広報課）。コンビニエンスストアのセブンイレブン・ジャパンも「地震など緊急時の行動基準はあるが、新型インフルエンザに特化した対策は今のところない」（広報センター）。国内企業の多くが未知なる脅威に対しての認識はきわめて薄い。
こうした状況のなかで、新型対応のワクチンが完成するまで、いかに感染しないようにするかが重要になってくる。そのためには人の集まる場所に極力、行かないことが肝心だ。感染の最初のピークは6〜8週間前後で終わると専門家は予測する。
「一定の食糧、水、日用品を家庭に備蓄しておくことが必要だ。宅配サービスなどを利用することは、人との接触をなるべく避ける意味でも考慮すべきだ」（谷口氏）。感染が全国に広まった場合には、地震と違ってどこからもしばらくは救援は来ない。一般的には、最低1カ月分の食糧の備蓄が必要と考えられている。最悪の場合を想定して今から何を用意すべきかを真剣に考えておくべきだろう。
日本は地震列島・・？
「地震って、いつ来るのだろう・・？？？」
「いつ巨大地震が日本のどこかで起きても、おかしくないようです・・」
今から76年前に死者14万人余を出した関東大震災は・・。
歴史上まれに見る巨大地震だったようです・・。
巨大地震として、想定されているものに、“東海地震”“東南海地震”“南海地震”などが挙げられます。東海地震は、昨年（2001年）12月に22年ぶりに想定が見直され、強化地域が広がりました。東海地震の想定見直しについては、今年1月のコラム「東海地震想定見直しについて考察する」で述べてますので、併せてご覧下さればと思います。
東海地震は、今や、明日起きてもおかしくないと言われています。“東南海地震”“南海地震”についても、政府の地震調査委員会が発表した長期予測では、今後30年以内に、東南海地震が起きる確率は50％、南海地震で40％となっています。今後50年以内に起こる確率では、両地震で80％に達しています。
そして、最も恐れられているのが、東海地震と東南海・南海地震が同時発生が懸念されている点です。歴史上、東海地震が単独で起きた例はないとされており、1707年の宝永地震、1854年の安政地震もこれらが同時に発生しています。東海地震の震源域は“駿河トラフの西方”、東南海地震の震源域は“熊野灘”、南海地震の震源域は“室戸岬・足摺岬”が想定されており、東海、紀伊半島、四国にかけての広い範囲で発生する恐れがあります。それだけに、この地域に住んでおられる方は、いざという時に備えて、家屋などハード的な備えおよび心の準備が必要と言えます。
今回のコラムでは、最近発表された地震防災への動きを紹介していきます。国土交通省、文部科学省、総務省の3省は、2003年度から産学官が連携した地震防災情報システム構築に取り組みます。予知につながる地殻変動情報や発生直後の緊急措置、被害発生後の復旧被災対策を一体的に行うのが狙いです。全国の基準点観測（全国1200カ所の基準点で観測しています）による地殻変動の把握、地震発生直後に震源付近で観測したデータによる地震波到達前の電力、ガス、交通システムの緊急停止措置、被災状況把握などを対象に、高度情報通信網を利用してリアルタイムに関連機関に通報するシステムを開発します。地震による被害を最小限に抑え、救援・復旧活動を効率的かつ迅速に行えるとしています。
地震予知という分野では、予知するのが難しいと言われている中、これに代わる手法として政府は、過去の地震データから将来の一定期間内に大地震が起きる可能性を、地域ごとに確率として割り出す作業を進めています。最終的には「今後30年以内に阪神・淡路大震災級の地震が起きる確率が10％を超す地域」などさまざまな条件設定で必要な情報を検索できるようにする計画で、第1弾として山梨県内に限定した地震発生予測情報の検索システムを試作しています。これらの情報を地方自治体の防災対策に生かしてもらうのが狙いです。
作業に取り組んでいるのは、文部科学相が本部長を務める地震調査研究推進本部で、主な活断層や海溝を震源とする地震の発生記録を、できるだけさかのぼって詳しく分析し、各震源における大地震の発生周期を統計的に割り出して、次にピークが訪れる時期や予想される大きさを算定し、結果を今後30年スパンで見た確率として示します。さらに、その結果から地域ごとの相対的な危険度を3ランクに分けて公表します。推進本部ではなるべく実用に適した検索システムを目指し、さらに改良を加えつつ2002年度中に北日本版、2004年度中に全国版を仕上げる計画です。これらのデータを自治体の防災対策づくりや土地利用計画、耐震基準や建築基準の地域係数算定、保険料の算定、さらには原子力関係施設の安全対策などの参考にしてもらいたい考えです。
直接住民に関わるものとしては、大地震に備えるため、全国の多くの自治体が標準としている木造住宅の耐震診断法が見直されることになっています。阪神大震災など過去の教訓をできるだけ採り入れ、低めに判定されがちだった伝統的な建物をきちんと評価する狙いもあります。見直されるのは、日本建築防災協会の診断法で、“東海地震説”を機に原形ができ、1985年に現在の形となっており、様々な事例等も考慮し、2年後の見直し版の完成を目指しています。
今回のコラムでは、大地震に備えて様々な取り組みが行われている現状を見てきましたが、国として、地域としての備えは重要なことに加え、まずは常日頃から“自分の身は自分で守る”という心構えと備えが必要です。地震発生後、最低3日間は、自力で生き延びるだけの水、食料の準備は必至と言えます。普段から緊急の場合に備えた“非常持出品”の用意をされていらっしゃる方も多いと思いますが、防災の日という機会に再点検されてみてはいかがでしょうか。
それにしても・・。
地震って、恐ろしいです・・。
２０３８年、日本沈没・・。
２０３８年・・。
恐ろしいことが、ついに現実に・・。
カリフォルニアと日本からオーストラリアまでの太平洋の島々は・・。
地震と火山噴火のために海中に沈んでしまいます・・。
皆さんが知っているあの恐ろしい事件・・。
そう「同時多発テロ」・・・・・ この事件を予言した男性・・
ジョセリーノ氏。
アメリカの大学で３２名が射殺された事件
長崎市長の射殺事件
９・１１テロ
・・・・
どれも、何年も前に夢の中で、事件発生日、加害者・被害者の名前など
克明に予知し、彼は役所など、関連の公の機関に警告文書を送っています。
そして未来に対し、警告した「2０４３年問題」
地球温暖化に伴う、環境破壊が深刻化し、
「２０４３年には世界の多くの人々が死にいたる」
という衝撃的な内容。
彼はこの問題を、まだ地球温暖化が一般的に認識されていなかった
１９８８年にすでに予知しています。
そして、そのときある人物に警告の手紙を送っています。
あて先は、(のちに、アメリカ・クリントン政権において、副大統領に就任する)
いち早く環境問題に取り組んでいだアルバート・ゴア氏でした。
その手紙にはこう記されていた。
「１９８８年５月１５日、
アル・ゴア様
あなたは1993年から2001年まで
ビル・クリントンの副大統領とうなるでしょう。
不都合な真実というタイトルの本を出版し、
そして２００７年にノーベル平和賞を受賞します。・・・etc」
さらに・・。
「環境破壊の問題は未来の世代に先送りせず、今解決しようとしなければ
２０４３年にはこの惑星の生命は大きな危機をむかえることになります。」
と綴っていた。
地球温暖化がこのまま加速していくことになると
今からわずか8年後に、２０１５年熱波によるヨーロッパ大干ばつが発生。
それから、大干ばつは地球規模で拡大する。
２０２８年にはイタリアのベネチアが地図から姿を消す。
これを機に世界各地で水没、水害で苦しむことになる。
(事実、北極海の海氷は現在、猛烈な勢いでとけている。)
２０３８年にアフリカ大陸の気温は摂氏５８度まで上昇し、
アマゾンの熱帯雨林が２０４０年に消失。
これを機に多くの人類が死にいたることになる。
そして彼はこう述べています・・・
｢わたしの予言で決して絶望してほしくないのです。
これからは地球を守る為に、
わたし達一人一人が何かしなければならない。
自分の事、自分の国のことだけでなく、
世界が協力して行動すれば未来は変えられます。｣
※ジョセリーノ・・普段はブラジルで小学校の英語教師。
9歳の頃から、予知夢を見るようになり、
ほぼ毎日のように、予知夢をみるのだそう。
皆さんどうおもいますか？？
これでも自分が何かするだけでは何も変わらないと思えますか？
ちがいます！！自分がすることによって何か環境を考えたことを行えば変わるのです！
２０３６年に惑星が地球に衝突！？
２０３６年・・。
とうとう恐怖が現実のものとなります・・。
火山の噴火や地震が頻繁に起き、
２０３６年にアポフィス小惑星が地球に接近して、
８０％の確率で衝突するのが地球破壊のピークだそうです・・。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋
アポフィス (99942 Apophis) は、アテン群に属する地球近傍小惑星の一つ。2004年6月に発見された。地球軌道のすぐ外側から金星軌道付近までの楕円軌道を323日かけて公転している。
アポフィスという名は古代エジプトの悪神アペプ（ギリシア語でアポピス、ラテン語でアポフィス）に由来する。
2004年12月、まだ2004 MN4という仮符号で呼ばれていたこの小惑星が2029年に地球と衝突するかもしれないと報道され、一時話題になった。その後、少なくとも2029年の接近では衝突しないことが判明している。
2029年4月13日には、アポフィスは地表からおよそ32,500 km離れたところを通過すると予測されている。これは静止軌道 (35,786 km) とほぼ同じ距離である。これによって視等級は3.3となり、ヨーロッパ、アフリカ、西アジアにおいては肉眼でも容易に観測できるようになる。また、この接近でアポフィスの軌道が変わってアテン群ではなくなり、アポロ群になるだろうと考えられている。
それ以降の2035年、2036年、2037年にも僅かながら衝突する可能性があるため、現在ではトリノスケールで1とされているが、2029年以後の軌道に関する正確な予測は困難である。そのため、小惑星が地球に接近した機会を狙って発信機を取り付け、軌道を詳細に追跡すべきだと主張する天文学者もいる。
NASAの評価によると、この小惑星が衝突した場合のエネルギーは、TNT火薬880メガトン相当とされている。
実際にどのような影響が出るかは、小惑星の構成成分、衝突する地点や角度により異なるが、いずれにせよ数千km²にわたり大きな被害を出すと考えられる。しかし、氷河期や大量絶滅を引き起こすなどの長期間にわたる地球規模の影響が出るとは考えられない。
２０３６年に衝突する可能性が８０％のアポフィス・・。
もし、衝突してしまったら・・。
地球はどうなってしまうのでしょうか・・。（＾＾；
太陽のスーパーフレアで地球滅亡？
預言者ジョセリーノさんは
空の恐怖をよく語ります。
２０３６年に地球に、８０％の確立で衝突する惑星アポフィス。
そして、もうひとつが・・。 太陽フレアの爆発です・・。
オゾン層の破壊が著しく、皮膚がんが激増するため
普通に外で歩けなくなるまで、あと少しのようです・・。
では、太陽フレアって・・？？
太陽にきわめて似通っている複数の恒星が、およそ100年に1度、破壊的なスーパーフレアを起こして、近くの惑星を壊滅させるような放射線と高エネルギー粒子を発していることが、科学者たちの研究によりわかった。
われわれの太陽では、少なくともここ2000年間、スーパーフレアは発生していない。研究者たちは、その理由を解明したと考えている。
「私は9つの恒星について(研究を)行なった。それらの恒星はわれわれの太陽とよく似ていることが判明している」と語るのは、この研究を指揮したイェール大学のブラッドリー・シェーファー天体物理学教授。「太陽をこれらの恒星の1つと取りかえても、誰も気がつかないだろう。そんな恒星がみな、スーパーフレアを起こすのだ」
スーパーフレアとは、恒星の表面で起こるエネルギーの大爆発で、宇宙空間に高エネルギー粒子やイオン化ガス、放射線を放出する。
もしも太陽がスーパーフレアを起こせば、その熱は「真冬を真夏に変えてしまうほど」であるほか、荷電粒子が地球の超高層大気にぶつかれば、たちまちオゾン層が消滅して、地球上の生物は数ヵ月のうちに絶滅してしまうだろうとシェーファー教授は言う。
シェーファー教授によれば、太陽も、これより弱い太陽フレアを地球に向けて10年に数回の割合で発しているのだという。しかし、被害は小さく、衛星や電線網が一時的に不調になる程度のものだ。
「弱い太陽フレアなら何の問題もない。しかし、その1000万倍も規模の大きいスーパーフレアに襲われれば、われわれはひとたまりもない」
研究者たちは、中規模ないし大規模のフレアに見舞われた場合、地球の大気からその後何年間もオゾンが消え、個々の生物も生態系も壊滅的な打撃を受けると予測している。
「1〜2年の間にすべての人が皮膚ガンにかかる。一度に30分間(以上)の外出は控えなければならなくなるだろう。食物連鎖の最下層から頂点まで、多くの生物が死に絶えるだろう」とシェーファー教授は語る。
「最大規模のスーパーフレアでは、ゴキブリすら死んでしまうかもしれない」。ゴキブリは放射線に強いのだ。
ただし、そんなことはまず起こりそうにない。シェーファー教授の研究チームは、過去2000年間、太陽は1度もスーパーフレアを起こしていないとの結論に達した。なぜなら、原因不明の人間の大量死などは起こっていないからだ。「たとえ弱いスーパーフレアでも太陽が起こしたならば、世界中にオーロラや熱波が発生するだろう──そんなことが過去に起こっていたなら、きっと記録に残っているはずだ」
だとすれば、太陽とほとんど瓜ふたつの恒星がスーパーフレアを起こすのに、太陽がまったく起こさないというのはどういうわけだろう？
太陽と惑星の位置関係が理由の1つかもしれない、と研究者たちは言う。
シェーファー教授たちのチームの発見は、これから『天体物理学ジャーナル』誌に掲載される予定だが、それによると、大規模なフレアが発生するのは、恒星とこれに近接する大型惑星──木星以上の大きさ──の磁場がねじれ合った場合だという。
「恒星の磁場がねじれて、ある点まで達すると爆発する」とシェーファー教授は語る。「輪ゴムと同じで、ねじり合わせていくとピンと張った状態になり、それがあるところまで来るとパチッと弾けて両端が元に戻る。エネルギーもねじれていくと最終的に弾けてしまうのだ」
シェーファー教授の研究チームは、恒星が自転し、その周りを大型惑星が短期的周期で公転していると、磁場の磁力線がからまり合い、ついには限界点に達してエネルギーを爆発させるのだと考えている。この爆発によって放出されるエネルギーが、スーパーフレアというわけだ。
われわれの太陽系では、大型惑星がそれほど太陽に近接していない。そのため、そうした大爆発が起こらないのではないかとシェーファー教授は考えている。
「太陽に最も近い惑星である水星の磁場は、木星のような巨大なガス惑星の磁場とは比べものにならないほど弱い」と、シェーファー教授は『ニュー・サイエンティスト』誌に語っている。
「もし木星が水星より内側の軌道に入ってくるようなことがあれば、そのときは心配しなければならないだろう」
それにしても・・。
太陽って、恐ろしい・・。
近い将来・・。 深刻な食糧、水不足がやってきます。
地球温暖化による「食料危機と水不足」が深刻です・・。
実は地球温暖化によって引き起こされるもっとも重大な問題は、私たちが生きていくために必要な水や食料が世界的に不足してくることなのです。
２０２５年には、日本を含む世界人口の大半にわたる約５０億人が水不足になると予測されています。
今後１００年以内に、中国で米の収穫は８割減、ブラジルやインドでの小麦などの収穫が大幅に減少するなど、深刻な食糧不足が警告されています。（国連ＩＰＣＣ報告）
そして世界ではすでに干ばつや洪水が多発しはじめており、こうした気候変動や水不足・食糧危機の兆候が現れ始めています。
食料自給率が先進国中「最低」の日本は、食糧の大部分を他国からの輸入に頼って成り立っています。
世界的な食糧の枯渇が予測されている今、日本は食糧危機の危険性のもっとも高い国のひとつなのです。
アメリカの専門家は次のように警告しています。
水不足が生産直撃
米の専門家が警告
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【ワシントン＝鎌塚由美】米国のシンクタンク、地球政策研究所のレスター・ブラウン所長は二十日、記者会見し、ヒマラヤ山脈やチベット・青海高原の氷河の溶解は、世界規模の食料危機につながる可能性があることを警告、温室効果ガス削減の努力の緊急性を強調しました。
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ブラウン所長は、地球温暖化の影響で、インドのガンジス川や中国の黄河、長江の水源となるヒマラヤやチベットの氷河が完全に融解した場合、これらの河川は乾期に水の流れない「季節的河川」になると指摘。世界でも有数の米と小麦の生産地であるこれらの流域は、河川によるかんがいに大きく依存していることから、水不足は穀物生産を「直撃」することになると語りました。
世界中に影響
インドでは、五歳未満の子どもの４０％以上が「低体重で栄養不足」の状態にあることから、いっそうの食料不足によって「飢餓が広がり、幼児死亡率が上昇する」ことになると指摘。中国では、「食料価格上昇の抑制に取り組んでいる」が、「食料不足に伴い社会的動揺が拡大する」可能性もあると述べました。
ブラウン氏は、現在、世界的に穀物価格上昇が史上最高を記録するなか、「その緩和策が取られていない」と述べ、同地域での「生産の途絶は、そこに住む人々だけでなく、世界中の消費者にも影響する」と指摘しました。
地下水が枯渇
これらの地域では「すでに地下水の枯渇が進行中」だといいます。食料危機の可能性は「理論上の予測ではなく、すでに起きはじめていることを基にしている｣と語りました｡
同氏は、「文明を脅かすシナリオを回避するためには旧来通りのエネルギー政策を転換する必要がある」と強調。「気候変動に関する政府間パネル」（ＩＰＣＣ）報告が述べている「二〇五〇年までに一九九〇年比で８０％の温室効果ガス削減」の緊急性を訴えました。
近い将来・・。
確実に深刻な食糧危機と水不足に悩まされるのは、確実なようです・・。
恐ろしいことですが・・。
真実を受け止め、一人一人が自覚を持って
地球温暖化に対して、真剣に見つめ直す必要があります。
明るい未来のためにも・・。
２０４３年までのカウントダウンが始まった・・。
9・11テロを予告した男・・。
予言者ジュセリーノ・・。
ジュセリーノは近未来に
起こるであろう事件を夢で予知する能力を持つ人です。
例えば、アメリカの大学で学生が32名射殺された事件。
長崎市長の射殺事件、スマトラ島大津波、9・11テロ事件など。
どれも、何年も前に夢の中で
事件発生日、加害者・被害者の名前など
克明に予知し、彼は役所など、関連の公の機関に
警告文書を送っています。
私が特に心に引っかかったのは彼が予知夢を通して
これからの未来に対し、警告した・・。
「2043年問題」
地球温暖化に伴う、環境破壊が深刻化し、
「２０４３年には世界の多くの人々が死にいたる」
という衝撃的な内容。
彼自身、心を痛めている予知夢です。
彼はこの問題を、まだ地球温暖化が
一般的に認識されていなかった1988年にすでに予知しています。
そして、そのときある人物に警告の手紙を送っています。
あて先は、(のちに、アメリカ・クリントン政権において、副大統領に就任する)
いち早く環境問題に取り組んでいだアルバート・ゴア氏でした。
その手紙にはこう記されていた。
「1988年5月15日、アル・ゴア様あなたは1993年から2001年まで
ビル・クリントンの副大統領とうなるでしょう。
不都合な真実というタイトルの本を出版し、
そして2007年にノーベル平和賞を受賞します。・・・etc」
さらに・・。
「環境破壊の問題は未来の世代に先送りせず、今解決しようとしなければ
2043年にはこの惑星の生命は大きな危機をむかえることになります。」
と綴っていた。
ジョセリーノの見た地球の今後は・・。
地球温暖化がこのまま加速していくことになると
今からわずか8年後に、2015年熱波によるヨーロッパ大干ばつが発生。
それから、大干ばつは地球規模で拡大する。
2028年にはイタリアのベネチアが地図から姿を消す。
これを機に世界各地で水没、水害で苦しむことになる。
(事実、北極海の海氷は現在、猛烈な勢いでとけている。)
2038年にアフリカ大陸の気温は摂氏58度まで上昇し、
アマゾンの熱帯雨林が2040年に消失。
これを機に多くの人類が死にいたることになる。
「ターニングポイントはまさに『今』なのです。
今こそ世界がひとつになり、一人一人が意識を高めていかなければ、
人類は取り返しのつかない失敗をおかしてしまうでしょう。
しかし、わたしはこう信じています。
『未来は変えられる』と。」
また、ジュセリーノが
｢わたしの予言で決して絶望してほしくないのです。
これからは地球を守る為に、わたし達一人一人が何かしなければならない。
自分の事、自分の国のことだけでなく、
世界が協力して行動すれば未来は変えられます。｣
未来に絶望せず、地球温暖化に対して
真剣に向き合わないと・・。
２０４３年までに、地球は消滅の危機を迎えます。
恐ろしいですが・・。
必ず起こりうる未来に、わたしたちが
今何をすべきか考え、行動に移さないといけません・・。
止まらない気温の上昇・・。
地球温暖化が深刻です・・。
地球消滅の危機へ向け・・。
着々と突き進んでいます・・。
世界で、なんとかしなければ・・。
ってことで・・。
今日は、地球温暖化によるレポートを真面目に作成してみました。
各国の経済活動は地球規模で影響を与え地球環境にも深刻な影響を与えています．特に温暖化は，もっとも危険な環境破壊です。
□□ 頻発する異常気象 □□
2003年には世界各地で森林火災が起き全森林の約８％（4,170km2）を消失しました．同じ年ヨーロッパでは熱波におそわれ，パリでは８月の最高気温が40.0度を記録しました（例年平均24度）。この熱波でフランスでは15,000人が死亡したとされています．2002年にはヨーロッパ各地で数百年に一度という大規模な洪水が起き多くの人々が亡くなりました．アジアでは近年熱波・干ばつ・洪水など異常気象が多発しています。
□□ 南極半島の棚氷が崩壊 □□
南極大陸から会場に張り出していた棚氷が溶け始めています．加えてアルプス、ヒマラヤ、アラスカの氷河も溶け始めています．氷河が溶けると海水面が上昇し，陸地が減少するだけでなく，氷に含まれていた二酸化炭素や水分が大気に放出され異常気象を引き起こすおそれがあります。
□□ 自然生態系の変化 □□
温暖化によって寒冷地に住む生物の死滅と温暖な気候にすむ生物の分布が広がります．それゆえ，これまで安定していた生態系にも悪影響を及ぼすおそれがあります。
□□ 異常気象による被害額 □□
温暖化と異常気象との因果関係ははっきりしていませんが，温暖化とともに異常気象も増えていることはデータからも読みとれます．1950年代には平均1,000億ドルだった被害額が年々上昇し，1999年には6,000億ドルに達しています。
□□ 温室効果ガスの排出量 □□
地球温暖化の原因となっている温室効果ガスの一つである二酸化炭素の排出量は世界で230億トンが排出されそのうちアメリカが24.4%，中国が12,1%,日本5.2%,EUが4.0%となっています。
□□ 温暖化がもたらす影響 □□
温暖化の影響で作物にも影響を与えます．洪水や干ばつが起こると作物の収穫が減り食糧不足の問題が生じます．日本の場合，食料の多くを他の国に依存しているので食糧確保の面で大きな影響を受ける可能性があります。
温暖化によってウィルス感染も広がります．1999年ニューヨークで西ナイル熱ウィルスによる深刻な感染症が発生しその後急速に他州に広がりました．また中国で流行したウィルスによる重症呼吸器症候群や東アジアで広まった鳥インフルエンザも気象の変化が強く関連している可能性があります。
□□ 気候変動枠組条約 □□
気候変動枠組み条約は1992年に国連で採択され日本を含む155カ国が署名しました．条約では，温暖化を引き起こす温室効果ガスが大気中にどのくらいまでの量ならば，温暖化の影響が危険なレベルにならずにすむかを考えています．温室ガスの濃度は産業革命以前は280ppm程度でしたが，現在は370ppm程度となっています．森林など自然が吸収する温室ガスの量は現在31億トンですが，排出している量は32億トンで年1.5ppm増加していることになります。
□□ 京都議定書 □□
1997年京都で開催された「地球温暖化防止京都会議」では2008年〜2012年の間に，温室ガスの排出量を1990年レベルと比べて５％以上削減する約束がなされました．日本は６％削減することを約束し，議定書を批准しています．温室ガスをもっとも排出しているアメリカは，温暖化への影響が明確ではないとして批准していません。
□□ 排出権市場 □□
各国を統制する国際機関が存在しない以上，規制政策などの直接規制は通用しません．経済学の市場の概念を取り入れ，各国の利益を最大にする行動の結果が，排出量を削減するような状況になれば，国際機関は必要ありません．そこで考え出された排出権市場とは，各国の排出量を経済状況，森林の広さ（温室ガスの吸収量）を基に定め，実際の排出量が定められた排出量より多い国は，実際に排出している排出量が定められた排出量よりも少ない国から排出量の権利を買ったりすることができる市場のことで，今導入の動きが加速しつつあります．しかし，各国が実際にどの程度の排出をしているかを厳密に測ることができないと言う課題も残されています。
このままだと・・。
２０４３年の人類滅亡が現実なものになるかもしれません・・。
今、できることをひとりひとりが考え、取り組むべき段階にきていると思います。
皆で協力して、地球温暖化を防ぎましょう！！
地球温暖化が疫病を大流行させる・・？
それにしても、将来的な地球温暖化が心配でなりません。
今日は、ちょっと怖い報告がありますので
参考にして頂ければ。
国際共同研究のレポートによれば・・。
地球温暖化が疫病を大流行させるそうです・・。
以下、レポートの抜粋です。
米欧研究者による新たな研究が、地球温暖化に伴う気温上昇が疫病バクテリア集団を50％増加させることを示した。ヒトの間で伝播する感染症の研究はバクテリアと気候変動の同様な関連を示してきたが、ネズミが持つ疫病バクテリアの発生率と気候変動の明確な関連が発見されたのは初めてのことという。
中世にヨーロッパを襲った疫病は人口の3分の1を殺し、下水道など衛生設備の改善で根絶されるまでの間、しばしば再発してきた。東欧、旧ソ連、極東、アジア、南米の一部地域では、黒死病バクテリアはなお普通に見られ、ネズミについたノミを介して広がっている。
研究者は、1949年以来、ネズミ（gerbils、アレチネズミ）を監視してきたカザフスタン国家計画のデータを使い、これらのデータを樹木の年輪から推定される平均気温のデータと比較した。その結果、気温の僅かな増加も疫病の非常に大きな増加につながることが分かった。春季の気温が1℃上昇するだけでも、疫病バクテリアの50％の増加を引き起こす。
この気温とバクテリア発生率の相関関係により疫病患者数の変動も説明できる。カザフスタンの樹木の年輪のサンプルにより、ここで14世紀に黒死病が勃発したときには春が温暖で、夏は湿潤であったことが明らかになった。同じ地域で19世紀に疫病が発生したときの条件も同様だったという
研究者は、気候変動が疫病を引き起こすバクテリアの発生に影響を与えたと結論する。そして、黒死病やアジア型インフルエンザをもたらした遺伝的・気候的条件が出現したのはまさにこの中央アジア地域だった、人間と齧歯類動物やノミ（あるいはその他の野生動物）の緊密な接触があるところでは、これら病気の勃発の脅威が気温上昇ととも増加すると警告している。
疫病は、本当に恐ろしいですよ。
歴史を振り返れば・・。
戦争や自然災害と同等の死者を出してきた
悪魔のような存在です。
世界全体で地球温暖化を食い止めなければ・・。
地球存続の危機が危ういです・・。
将来・・年金って、本当に貰えるの？
それにしても、将来の年金制度に対する不信感が
拭いきれません・・。
本当に年金が貰えるか・・
不安でならないんです・・。
せっかく毎月、収めているのだから・・。
きちんと年金は貰えないと、はっきりいって、払い損です！
まさに、「年寄は早く死んでください！」と言っているようなものです。
今、年金を取り巻く問題が、どんなものがあるのか
まとめてみたので、ご参考にどうぞ。
□□ 公的年金流用問題 □□
公的年金を流用して建設した社会保険庁の再就職先であるグリーンピア事業の失敗により、年金の貯蓄が底をついた。
年金制度の崩壊の始まり。
□□ 国民年金保険料未納情報の漏洩 □□
３００名の職員が未納情報等の業務目的外閲覧をしていた事が発覚。
国会議員の過去の未納が発覚したりもした。
安易で軽率な行動が証明した社保庁職員のズサンな仕事と情報管理・内部管理・モラルハザードが判明。
□□ 年金未納問題 □□
国民年金は国民全員が加入する年金（厚生年金等は国民年金に上積みする形態）だが納付率が悪く、納付率は６０％〜７０％（国民の６〜７割り）しか納付されていない。
不景気による貧富格差の結果でもあるが、徴収員をはじめとした社保庁職員の年金制度維持への自覚不足。
□□ 国民年金不正免除問題 □□
国民年金保険料の納付率向上を目指して納付率にノルマを課して人事考課に組み入れた。
社会保険庁職員はノルマ逃れの為に納付者本人の了承を得ずに勝手に免除対象者にしていた。
免除対象者を増やす事によってノルマ逃れをしていた。
生活困窮者の為の免除の筈が、制度を社会保険庁職員が悪用して納付額を減少に至らせた。
組織的な法令違反であり、年金制度を更に崩壊に向わせた。
□□ 年金記録不備問題 □□
基礎年金番号の導入の際、社会保険庁職員が多く加盟する民主党の支持団体である自治労連（日本自治体労働組合総連合）が「キーボード入力は１日５０００文字まで。残業、超過勤務はさせるな。」等と社会保険庁に確約させた事が原因で、パソコン素人の主婦などを臨時雇用し、誤入力を大量発生させて年金記録が消えて吹っ飛んでしまった。
社会保険庁職員も基礎年金番号導入作業に対して自治労連を利用して働かないでいた為に、移行作業のチェックを怠り誤入力を修正しなかったというお粗末。
しかし、不思議なことに社会保険庁職員も加入する共済年金だけは無事だったという不思議なオマケ付き。支払ったのに貰えないという、年金制度の崩壊寸前。
今、社会保険庁を解体し非公務員型の公法人として「日本年金機構」に移行されようとしています。
この移行の際には不必要な職員はリストラされる予定になっているそうです。
社会保険庁がやらかしてきた国賊行為は公務に従事する者の姿には到底見えません。
非公務員型の公法人への移行に反対をしているのが社保庁職員が加盟する自治労連なのです。
自治労連は民主党の支持団体ですので、その意に沿って、公法人ではなく国税庁に組み入れろと申しています。
社会保険庁職員は年金制度を崩壊の危機に晒（さら）しておきながら、それでも公務員であり続けたいのだそうです。今度の参院選では野党優性と言われていますが、民主党というのは公務員を守る政治政党なのです。自民党の経団連ベッタリの政策は国民を貧富格差という二極化に更に向わせる事が懸念されています。
しかし、日本を悪くしている代表として最も適切なのは公務員なのです。
地域の平均所得と釣り合わない高い所得を法律で保障されている事を鑑みれば明白です。
税収が下がっても給与を下げる事が出来ない事を考えても明白な筈です。
公務員の中でも特にこの社会保険庁というのは年金制度を崩壊させたという重罪犯なのです。
そういう者達をいつまでも税金で養う価値は微塵もありません。
民主党の支持者は参院選前のこの時期、もう一度、考え直すべきではないかと私は思います。
日本の医療制度が崩壊する？！
このままだと、日本の医療制度が崩壊してしまうそうです・・。
もし、崩壊してしまえば・・。
まともに治療を受けられぬまま・・。
医療難民が街に溢れ、日常が危ぶまれてきます・・。
それは、とても恐ろしいことです。
そこで、今回は、日本の医療制度の問題点を
まとめてみましたので、ご参考にどうぞ。
今、政府の誤った医療行政によって、日本の医療制度は危機的な状況にあります。
これはわたしたち医師ばかりではなく、すべての人々にとって、とても大切な問題です。
今日は医療の主役である皆さんに、世界の医療制度と比較しながら、日本医療の現状についてお話ししたいと思います。
□□ 日本医療の現状 □□
★日本の医療は、世界でもトップレベル
WHO（世界保健機構）が認めています。日本は世界で最高の医療を行っています。
★健康寿命も世界一
国民皆保険制度によって、国民みんなが保険に入っているので、とても安い値段で、気軽に受診することができます。
そのために病気の早期発見・早期治療が可能になります。
日本は健康寿命（平均してどの年齢まで健康で暮らせるか）も世界一なのです。
★日本の医療費は、国際的にはこんなに低い
日本の国民医療費は約30兆円で、税金（国庫・地方）＋国民（保険料・患者負担）＋事業主（保険料）で成り立っています。
これは、一般によく言われるように「高い」のでしょうか？
国際的にみると、日本の医療費はとても低く、一人あたりに換算すると第7位、国民所得との比率では第19位となっています。
ところが今、
このすばらしい日本の医療が、
国の経済（財政再建）最優先政策によって、
おびやかされています。
□□ 世界の医療費と比較して □□
★国庫負担の減額
お年寄りの割合が増え、医学も日々進歩しているので、国民医療費は自然に高くなるはずです。
しかし国庫からの負担は減り、かわりに家計や地方自治体からの負担が増えています。
★低い社会保障費
この10年間で、先進国では日本だけが、社会保障費を減額しています。（イギリスのブレア首相は、この数年間でイギリスの医療費を1.5倍に増やすことを公約しています）
★「社会保障費」よりも「公共事業費」のほうが多い
国庫から支出される社会保障費と公共事業費を国内総生産で割った値では、日本だけが「社会保障費」よりも、「公共事業費」のほうが多くなっています。（イギリス：9倍、ドイツ：7倍 フランス：3倍、アメリカでも2.5倍）
政府は国民の健康よりも、公共事業や銀行救済のほうが大切なのでしょうか。
自分や、自分の家族が病気になれば、とにかく病院に連れていくはずです。
でも病気になるし、ケガもします。そんなときは、やはり最高の医療を受けたいと願うのが当然ではないでしょうか。
お金のことよりも、まずは国民の健康が優先されるべきです。
国の経済（財政再建）最優先政策によって、一番損をするのは結局国民なのです。
□□ 誤った将来予測 □□
★国民医療費の間違った予測値
政府は医療費の高騰を予測し、抑制策を強めましたが、平成12年は38兆円の予測に対して、実際には29.1兆円にとどまっています。この、誤った予測値は修正されていません。
★30年後の人的負担率は、1.31倍にしかならない
1人の老人を支えるために必要な人数が、1994年の4.5人が2024年には2人になるという計算があります。しかし、これは数字のトリックです。
実際の負担率は年齢を区切った数値でも、右の図のように1994年の1.31倍程度にすぎないのです。
★1人の労働者が、自分を含めて約2人を扶養しているという状況は、100年間ほぼ変わらない。
日本の総人口を実際に労働している労働人口で割った数です。元気な高齢者（65才以上）や女性の社会進出によって、人的負担はそれほど変化しません。
□□ 病院経営の悪化 □□
公的病院をみてみても、経営は赤字です。
私立の病院も、ここ数年赤字になっているところが多いようですね。
一般の診療所でも、やはり収益は小さくなっています。
医療費が上がると病院が儲かるということではありません。
□□ 病院経営が悪化している理由 □□
★薬の値段が高い
特に発売後10年以内の、いわゆる「新薬」の値段が極端に高くなっています。
新薬の値段を決めるのは厚生労働省ですので、製薬会社に有利な政策をしているといえます。
日本製の同じ薬が、欧米では安く売られ、日本では高く売られていることもあります。
★医療機器が高い
同じ医療機器の値段が他の国に比べて、場合によっては何倍も違います。
韓国では欧米と同じような値段で売られているので、輸入品だから高いというわけではなく日本だけの現象です。
実際の原因は、値段の約64%をしめている高い流通マージンにあるのです。
★低い技術料
日本の医師の技術料は、アメリカの医師の約2割程度です。
今回の医療改定で診療報酬を削減され、医師の技術料はさらに低くなりました。
また日本では、国民皆保険制度により誰もが病院で診療を受けることができるため、欧米に比べ、外来・入院ともに倍以上の患者さんがいます。（アメリカとの比較では１病床あたり1/10）。
医師や看護師は、安い単価で毎日忙しく働いていますが、患者さんに対する医療意従事者の数が少なく、何時間も待ってもらって、数分の診察時間しか取れないことも多くあります。
現在の医療は、医療機関・病院従事者ばかりではなく、患者さんの犠牲の上にも成り立っているのです。
□□ おわりに □□
患者さんの負担だけを増やすことによって補おうする医療改革。病院経営の悪化や経済的な破綻。このままでは確実に、日本医療の崩壊につながります。
わたしたちは、いろいろな議論や、検討を続けながら、未来のあるべき姿を模索していく必要があります。
今後はますます、超高齢化社会がやってきます。
医療制度はきちんと着実に解決へ向け
豊かな老後を迎えたいものです。
このままだとお年寄りだらけ・・？
少子高齢化が止まりません・・。
近い将来、おじいちゃん、おばあちゃんだらけになりそうです・・。
それだと、うまく社会が機能しないようです・・。
年金制度にしても、危うい状況です・・。
社会保険庁の相次ぐ不祥事と杜撰なお役所仕事に国民の怒り募るばかり。
公的年金への国民の不信感も過去最高を記録しています。
特に「年金記録漏れ問題」は国民を不安に陥れました。
そこで、年金記録を自分で調べる方法や受け取れる年金額、公的年金のメリットと意義など、批判喧しい公的年金問題について書くことにしました。
老後の生活設計を考える上にも、ここで年金について一度しっかりと考えておきましょう。
□□ 超高齢化社会の到来と我が国の公的年金制度 □□
最近、社会保険庁の度重なる不祥事から、公的年金制度に対して国民から厳しい目が注がれています。こんな状況の中で、今後訪れるであろう高度高齢化社会において、公的年金制度は果たして今までのように機能してゆくのでしょうか？
老後の生活を考えるに当たっても、私たちは今後どうしたらよいのでしょうか？
このように不安は不安を生みますが、この問題を論じる前に、本項では、先ず社会保障と年金制度の概要について概説しておくことにします。
□□ 高齢化社会と社会保障 □□
日本は現在、世界でもトップクラスの高齢化社会に突入したと言われています。少子高齢化は今後もますます続くと考えられていますが、そのような社会では、社会保障の維持や充実は今後の日本にとっても緊急の問題だと言ってよいでしょう。
□□ 超高齢化社会と社会保険庁 □□
我が国は他の国には例を見ない早さで高齢化が進んでおり、21世紀の半ばまでには国民の３人に１人が65歳以上という超高齢社会の到来が予測されています。その一方で結婚や出産年齢が年々高まり、生まれてくる子どもの数も滅少しています。
このような社会においても、誰もが安心して豊かに暮らせる社会を実現するために、今後とも社会保険の事業を安定的に運営・発展させてゆくことが国民から社会保険庁に託された大きな使命であると言えます。
医療保険と年金保険は、今や私たちの生活には欠かすことのできない大切な制度です。社会保険庁は、これら医療や年金の給付事業と共 に、健康づくり事業や保養施設の運営など幅広く様々な「保健・福祉施設事業」を展開して国民の健康な暮らしと豊かな老後をサポートしてゆかなければなりません。
社会保険庁の担うこれらの事業は厚生行政の中でも特に大きなウェイトを占め、21世紀の福祉社会の実現に向けて大きく飛躍するものでもあります。
□□ 社会保険庁と医療保険 □□
社会保険庁が運営している医療保険は、企業などで働く人々を対象とする「政府管掌健康保険」（被保険者数1，968万人、被扶養者数1，789万人）と船員の人々を対象とする「船員保険（疾病部門）」（被保険者数9万人、被扶養者数16万人）です。
医療保険は、本人や家族が病気やケガ、出産、死亡などといったイザという時のために、加入者の全員が保険料を負担し助け合う制度です。少しの負担で必要な医療を受けることができ、さらに、病気などで会社を休み給料が受けられない時などには生活保障も受けることができます。
社会保険庁では、いつでも安心して医療が受けられる仕組みを支えると共に、様々な健康づくり事業にも積極的に取り組んでいます。国民の一人ひとりが健康で生き生きと暮らしていけるようサポートしてゆくことが社会保険庁の重要な仕事です。
□□ 社会保険庁と年金保険 □□
長い老後生活の所得保障として年金保険はますます重要な役割を担っており、国民の安定した暮らしになくてはならない存在になっています。
今日、公的年金の加入者は7，050万人、受給者は延べ3740万人にも達しており、高齢者世帯の収入のうち、平均で79％（自営業世帯や稼得収入のある世帯を除く）が公的年金で占められ、公的年金だけという世帯も高齢者世帯の半数にのぼっています。
社会保険庁は、年金保険のうち、職業に関わらず20歳以上の全ての人が加入する「国民年金」、民間会社で働く人等が加入する「厚生年金保険」、船員が加入する「船員保険」（職務上年金部門）を事業運営しています。
□□ 公的年金制度の役割 □□
公的年金は、老後の所得保障の主柱として高齢者の老後生活を実質的に支えてゆいくことをその役割としています。このため、賃金や物価の変動に合わせて年金を支える力と給付のバランスをとる仕組みにより年金額が改定されるため、年金に加入してから年金を受給するまでの間、経済社会が大きく変動したとしても年金の価値が保障されます。
このようなことが可能となるのは、公的年金に現役世代が必ず制度に加入することによって安定的な保険集団を構成し、受給者にとって個人の責任で対応できない物価の上昇や国民の生活水準の向上に対応した給付の改善などに必要な財源を後代の世代に求めるという仕組み、いわゆる世代間扶養の仕組みによっているためです。
※私的年金（いわゆる個人年金）は貯蓄的性格を有し、基本的に金利機能に依存しているため、予期せぬ物価上昇や生活水準の上昇といった不確実な要素に対応することは困難です。
公的年金が長期にわたる老後生活の主柱となるに足る保障を行なうのに対し、私的年金は、公的年金を基盤とした上で、より豊かな老後生活を確保するという補完的な役割を担っていると言えましょう。
やっぱり、どうしても超高齢化社会と年金制度というものは
密接な関係になっています。
私達が年をとっても、健やかな生活が送れるような
社会になってほしいなぁ〜なんて・・。
つくづく感じてます。
マック難民
最近、よく深夜のマクドナルドに友人と行くんですけど・・。
１個の１００円シェイクだけ、テーブルのうえにぽつんと置いて、物思いに浸っている人やウトウトと眠りについている人をよく、見かけるようになりました。
どうも、朝まで１００円シェイク１本だけで、ずっと店内に居座っているかのような勢いのように感じられます・・。
どうやら、現代の縮図を見ているのではないかな・・？
と、はっとされることが多い今日この頃です・・。
最近、こういった人たちはマック難民と言われていて、ワーキングプアの一員ということも、社会問題となっています。
ワーキングプアとは、「働いても豊かになれない。どんなに頑張っても報われない」という、「働く貧困層」のことを指します。
今、日本では、このワーキングプア層の急拡大が大きな社会問題となっています。
生活保護の受給者がこのところ急激に増えています。
生活保護受給世帯数は、平成14年に100万を突破してから増加を続け、平成16年度では120万世帯近くにまでなりました。
ここ10年の1.6倍を超える伸び率は過去最高記録です。
最近の傾向としては、年金だけでは生活できない「高齢者」、そして長い不況の中で大量に発生した失業者や非正規雇用の労働者など、いわゆる「ワーキングプア」と呼ばれる受給層の増加が特徴です。
景気回復と言われる今でも、都会では大学や高校を卒業した後なかなか定職に就けず、日雇いの仕事で命をつないでいる“住所不定無職”の若者が急増しているといいます。
正社員への道は狭き門で、今や3人に1人が非正規雇用として働いており、子供を抱える低所得世帯は、食べていくのが精一杯で教育費どころではない現状があります。
地方と都会の経済格差も増大し、主要産業の伸び悩みなどにより地域経済全体が落ち込んでいる地方では、収入が少なくて税金を払えない人たちが急増した結果、破たんする自治体まで現れました。
急速に進む格差社会に対して、国は財政難を理由に生活保護費を削減する方針を打ち出しました。各地では、支給額を減らされた人たちが国を相手に訴訟を起こしたり、生活保護を受けられずに困窮する若者たちも出ています。
生活保護制度は、憲法25条の生存権（「すべての国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」）を実現させるために、昭和26年に制定された生活保護法に基づく制度。制定されてからすでに50年以上が経過していることもあり、生活保護を申請したのに受けられず餓死する人がいたり、不正受給の問題で、本当に受けるべき人が受けられていないのではないかという指摘も少なくありません。
一方、安価な労働力として、ワーキングプアに依存する事業主もいるようです。
今後ますます、格差社会が進むとも言われていますが、所得が高い層と低い層、いわゆる勝ち組と負け組が世代を超えて固定化するのではないかといった危惧もされ始めました。
ワーキングプアの存在は、これからの日本が真剣に取り組まなければならない、最も深刻な社会問題の一つであることは間違いないでしょう。
必ず世界大恐慌の時代がやってくる・・？
世界的に株式市場はここ最近、軟調に推移しています・・。
日本の株価も全然、ぱっとしません・・。
アメリカのサブプライム問題が予想以上に深刻で・・。
中国バブルも完全崩壊の寸前です・・。
バブルはいつかは、弾けるものです・・。
それは、必ず近いうちにやってくると言われています・・。
やっぱり、貯金が1番いいのかな・・。
今日は、資本主義崩壊について
考えてみたいと思います。
経済アナリストのほとんどが、世界大恐慌の訪れを
予想していますので、そろそろ現実のものをなりそうですね。
ラビ・バトラ氏 (インド出身 経済学博士 サザン・メソジスト大学教授）
「どんなに遅くとも2000年までに共産主義は断末魔の苦しい革命を経て崩壊し、2010年までに資本主義は崩壊する。
私のこの予測は『経済60年周期説』に基づくものである。貧富の格差が拡大する社会はまともではない。
資本主義は美味しい果実を食べ過ぎたのである。」
「原油価格は投機バブルによって1バレル＝100ドルを超える。しかしその後この『原油バブル』は崩壊する。」
「資本主義の崩壊（世界同時大恐慌）はアメリカ住宅バブル・原油バブルの2つの投機バブルのW崩壊から始まるだろう。
NYダウは大暴落するだろう。搾取的資本主義は花火のように爆発する。それにより『貨幣による支配』は終了する。」
「世界同時大恐慌によって日本と世界は同時に崩壊する。その後の世界においては大恐慌による混乱期を経て、プラウト主義経済による共存共栄の社会が実現するだろう。光は極東の日本から。」
P・R・サーカー氏 (ラビ・バトラ氏の恩師 インドの哲学者 プラウト主義経済提唱者）
「共産主義は早死にするだろう。資本主義は爆竹のように弾けて終焉するだろう。」
ウィル・ハットン氏 (イギリスのコラムニスト）
「今回のサブプライム問題に端を発する世界金融危機によって、市場原理主義的経済政策は終わりを迎え、米英中心の覇権は崩壊するだろう。」
藤原直哉氏 (経済アナリスト）
「世界同時バブル崩壊によって世界金融システムは麻痺するだろう。それによって日本においては電気・ガス等のライフラインは停止し、国民は先の大戦後のような飢餓に陥るだろう。」
船井幸雄氏 (経営コンサルタント）
「巨悪の資本主義が崩壊し、人々は農業に回帰して自然と共生する新時代が幕開けするだろう。」
株式市場が大暴落する前に
なんとか、すべて現金にする予定です。
でも、現在、塩づけ中です・・。（＾＾；
